最適化しすぎるとみんな困る？
アメリカに軽トラを導入した場合のシミュレーションから考える
2025年12月、トランプ大統領が「TINY CARS（軽自動車・軽トラ）をアメリカで作っていい」と宣言した。
消費者目線では最高のニュースだ。
「近所の買い物や通勤なら８００万円もする巨大V8トラックじゃなくても、軽トラで十分じゃん？」
安いし、燃費はバツグンだし、駐車も楽。
でも、ちょっと待ってほしい。
「みんなが一気に最適化したら、経済はどうなる？」
今回は極端なシナリオでフェルミ推定してみた。
シナリオ：フルサイズピックアップを買う予定だった人の50％が軽トラに乗り換えたら？
対象：年間約320万台のフルサイズピックアップ市場のうち、160万台が軽トラに置き換わる
| 項目 | 現状（F-150など） | 軽トラに置き換え後 | 差額（年間） |
|---|---|---|---|
| 平均車両価格 | $62,000 | $18,000 | −$44,000/台 |
| 新車販売金額への影響 | 約992億ドル | 約288億ドル | −704億ドル |
| 年間ガソリン消費（1台） | 675ガロン | 270ガロン | −405ガロン/台 |
| ガソリン販売金額への影響 | — | — | −約214億ドル |
新車市場全体の売上が約7～8％、ガソリン売上が約5％減る計算になる。
でも、これだけじゃない。連鎖する「効率化の罠」
効率化のメリット vs 経済全体への副作用
| 項目 | 個人にとってのメリット | 経済全体に起きること |
|---|---|---|
| 車両価格 | 3分の1で済む | 自動車メーカーの売上激減 → 工場閉鎖・失業 |
| ガソリン代 | 年間数万円節約 | 石油会社・ガソリンスタンドの売上減 → 失業 |
| 修理・メンテ | 安くて故障少ない | 修理工場の仕事がなくなる |
| 保険料 | 車両価格安い → 保険も安い | 自動車保険業界の売上激減 |
| ローン | 借入額が減る | 銀行の自動車ローン利息収入が激減 |
| 税収 | — | 登録税・ガソリン税減 → 道路整備予算縮小 |
全部合わせると、年間1,500～2,000億ドル規模（GDPの0.6～0.8％）の需要が消える計算になる。
これ、実は昔から知られているパラドックスだ
- 節約のパラドックス（Paradox of Thrift）
「みんなが節約すれば国は豊かになる」→ 実は逆で、総需要が消滅して不景気になる - 日本の90年代以降
軽やコンパクトカーばかりになった → 新車単価下落 → 自動車関連雇用・税収減 → 地方経済ジリ貧 - 大恐慌の教訓
みんなが貯金に走った結果、経済が死んだ
結論：最適化は「ほどほど」が一番経済に優しい
個人レベルでは「安くて燃費の良い車」に越したことはない。
でも社会全体で「みんなが一気に最適化」すると、
お金が回らなくなって、みんなが貧乏になる。
だからこそ、これまで政府や業界は意図的に「大きくて高い車」を保護してきた。
トランプが軽自動車を本気で解禁したら、
「消費者にとっては天国」
「デトロイト・テキサス・石油業界にとっては地獄」
これぞ効率化の罠の本質だ。
最適化は素晴らしい。
でも「みんなが同時に最適化」したとき、
資本主義は意外と脆い。
